ソニーグループ株式会社は2月2日、2021年度第3四半期連結決算を発表しました。
これら売上高の減収要因として、販売台数の減少によるオーディオ・ビデオ、デジタルカメラ、スマートフォンの減収としています。
これまでソニーは決算発表に伴い、スマートフォンの販売台数を公表していましたが、2020年度第4四半期を最後にスマートフォンの販売台数を非公表としています。
そのため、今期のXperiaシリーズの正確な販売台数は不明となりますが、2020年度第3四半期（前年同期）のXperiaの販売台数は100万台と公表されており、少なくともそれ以下であることが伺えます。
ソニーが2020年までに公表していたXperia販売台数の推移は以下のとおりです。
・2011年度→1250万台
・2012年度→2250万台
・2013年度→3300万台
・2014年度→3910万台
・2015年度→2490万台
・2016年度→1460万台
・2017年度→1350万台
・2018年度→650万台
・2019年度→320万台
・2020年度→290万台
2015年度から続く販売台数の減少傾向を早くに打破してほしいところですが、決算資料の2021年度見通し（10月時点）では、スマートフォン販売台数の減少を予想しており、2021年通期で増加に転じるのはまだ難しいのかもしれません。
ただし、ソニーグループ全体としては、2022年3月期の連結営業利益見通し（国際会計基準）を、前期比25％増の1兆2000億円へ上方修正し、2期連続で過去最高益となる見通しです。
ソニー(SONY)
